子ども3人の費用は月84,500円｜保育料・習い事・学童の実額と、長期休暇に増える落とし穴

「子ども3人だと、教育費って月にいくらかかるの？」

友人にも、なかなか本当の金額までは聞けない話題だと思う。この記事では、我が家（9歳・6歳・1歳の3人）にかかっている子ども関連の費用を、項目ごとに全部公開する。

そして、月額の表を見ているだけでは絶対に気づけない「長期休暇に増える費用」についても書く。ここは正直、私自身が家計簿をつけ始めてから知ったことだった。

我が家の子ども費、全内訳は月84,500円

項目	金額	対象
保育料	33,500円	1歳児1人分
習い事	21,000円	9歳・6歳の2人分
子ども費	20,000円	1歳児の衣類・おむつなど
学童	10,000円	1人分
合計	84,500円

月84,500円。年間だと約101万円になる。

この数字を見てもらいたい理由がある。我が家の住居費は月92,402円だ。つまり子ども3人にかかる費用が、家賃とほぼ同額ということになる。

家計を組み立てるとき、多くの人が住居費から考えると思う。でも子育て世帯の場合、子ども関連費はそれと同じ規模の固定費だ。ここを見落とすと、家賃を無理して背伸びしたときに一気に苦しくなる。家計の全項目は5人家族の家計簿の記事に公開している。

全国平均と比べられるのか。総務省の分類で確かめた

子どもにかかるお金を全国平均と比べたくなるが、ここは注意が必要だ。総務省の家計調査の「教育」（5人世帯で月34,283円）に入るのは、授業料・教科書・学習塾などだけだからだ。

我が家の4項目は、総務省の分類ではほとんどが「教育」以外の費目になる。

我が家の項目	総務省の家計調査での分類
保育料（3歳未満）	その他の消費支出（保育費用）
学童	その他の消費支出（保育費用）
習い事（スポーツ・音楽など）	教養娯楽（月謝類）
子ども費（衣類・おむつなど）	被服及び履物、保健医療など

つまり、84,500円を「教育34,283円」と並べて何倍と言うことはできない。この記事では以前「全国平均の約2.5倍」と書いていたが、分類の違うものを比べていたので訂正した。

比べられる数字としては、習い事がある。文部科学省の調査では、公立小学校の子ども1人あたりの学校外活動費は月約21,374円。我が家は2人で21,000円なので、1人あたりでは全国平均の半分ほどだ（詳しくは下で書く）。

地域の物価で見ると、沖縄県の「教育」の物価指数は91.8で全国35位と、むしろ安いほうだ（総務省「小売物価統計調査（構造編）2024年」）。我が家の子ども関連費が重いのは、沖縄だからではなく、保育料がかかる1歳の子がいるという年齢構成によるものだ。

沖縄は食料の物価が全国1位（詳細はこちら）、光熱・水道も全国平均を上回る（実額はこちら）。費目ごとに事情がまったく違うので、「沖縄だから高い／安い」とひとくくりにしないほうがいい。

保育料33,500円は「期間限定の固定費」

いちばん大きいのが保育料の33,500円。1歳の子ども1人分だ。

保育料は世帯の住民税額と、子どもの年齢・人数で決まる。だからこの金額がそのまま誰にでも当てはまるわけではない。ただ、ひとつ言えることがある。

3歳になれば、幼児教育・保育の無償化でこの負担は大きく下がる。つまり保育料は、住居費のような一生続く固定費ではなく、数年で終わる期間限定の負担だ。

ここを勘違いすると、判断を誤る。「保育料が重いから家賃の安いところへ引っ越そう」というのは、数年で終わる費用のために、長く続く住環境を犠牲にすることになりかねない。我が家が読谷村を選んだ理由は沖縄の子育て事情の記事に書いた。

習い事21,000円は、全国平均の「1人分」を2人で使っている

習い事は9歳と6歳の2人分で月21,000円だ。

文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」によると、公立小学校に通う子どもの学校外活動費（習い事・塾など）は年間256,489円。月あたり約21,374円になる。

	月額	人数
全国平均（公立小学校）	約21,374円	1人あたり
我が家	21,000円	2人分

つまり我が家は、全国平均の「子ども1人分」の予算で、2人の習い事をまかなっている計算になる。単純に1人あたりで見れば、全国平均の半分ということだ。

これは節約したというより、優先順位をつけた結果だ。習い事の選び方については別記事に詳しく書いている。

学童10,000円——ここに落とし穴がある

この記事でいちばん伝えたいのが、ここだ。

学童は1人分で月10,000円。家計簿の表にもそう書いてある。ただしこの10,000円は、通常月の金額でしかない。

夏休みは、ケータリング（昼食）が出るためプラス10,000円かかる。学校がない期間は給食もないので、昼食の手当てが必要になるからだ。金額は倍になる。

そして夏休みだけではない。冬休み・春休みといった長期休暇にも、時期に応じて追加料金が発生する。

ここが家計簿の落とし穴だ。「学童は月1万円」と覚えていると、年間12万円のつもりが、実際には13〜14万円になる。差額そのものは大きくないが、問題はそれが夏休みという、レジャー費も帰省費も膨らむ時期に集中して来ることだ。

月額表だけを見て家計を組むと、この山が見えない。子育て世帯の家計は、月額ではなく年間で組んだほうがいい——というのが、実際にやってみての結論だ。

子ども費20,000円は、1歳児の消耗品

「子ども費」として計上している月20,000円は、1歳の子に必要な消耗品だ。

• 衣類（すぐサイズが変わる）
• おむつ
• おしり拭き
• 手口拭き

ひとつひとつは数百円のものだ。それでも積み上げると月2万円になる。おむつが外れるまでは、ここは削りようがないと思っている。

逆に言えば、これも保育料と同じで数年で終わる費用だ。上の子2人のときにも同じ時期があり、そして終わった。

これから、この84,500円はどう変わるか

正直に見通しを書いておく。

項目	今後
保育料 33,500円	3歳で無償化により大きく減る
子ども費 20,000円	おむつが外れれば減る
習い事 21,000円	末子が始めれば増える
学童 10,000円	下の子が小学校に上がれば増える

減る項目と増える項目が両方ある。合計額が劇的に下がることは、たぶんない。中身が入れ替わっていくだけだ。

そして中学・高校と進めば、文科省のデータどおり金額は上がっていく（公立中学校の学習費総額は年間542,450円）。今が一番きつい時期、ではないという前提で家計を組んでおきたい。

では、増えていく教育費にどう備えるか。我が家は学資保険には入らず、NISAでの積立に切り替えた。1人目のときは児童手当で学資保険に入っていたが、仕組みを知って考えを変えた。その判断の中身は学資保険とNISAを比べた記事に書いている。

また、児童手当をどう配分しているかは児童手当の使い道の記事にまとめた。「全額貯金」以外の選択肢もある。

まとめ

• 子ども3人（9歳・6歳・1歳）の費用は月84,500円。住居費92,402円とほぼ同額
• 子ども関連費は総務省の「教育」とは分類が違うため、全国平均と単純には比べられない。重いのは沖縄だからではなく未就学児がいるから（沖縄の教育の物価指数は91.8で全国35位と、むしろ安い）
• 習い事は全国平均の1人分の予算で2人分をまかなっている
• 学童は夏休みに+10,000円。長期休暇ごとに追加があり、月額表には出てこない
• 保育料とおむつ代は数年で終わる。ただし習い事と学童は増えていく

いちばん伝えたいのは、子育て世帯の家計は月額で見ると必ずズレるということだ。長期休暇、進学、サイズアウト——年に数回、必ず山が来る。

月額の表を作ったら、次は年間で組み直してみてほしい。そこで初めて、本当に必要な金額が見えてくる。

我が家が5人＋犬1匹で1LDKを選んだ理由と住居費の内訳はこちらの記事に書いています。

月額の家計簿に出てこない年間支出（車税・車検・イベント費）はこちらの記事で全部集計しています。

出典: 総務省「2024年家計調査（家計収支編）二人以上の世帯 第3表」／総務省「小売物価統計調査（構造編）2024年 消費者物価地域差指数」／文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」